40代の貯金中央値|単身・夫婦・子あり別のリアルな数字と対策を解説
SNSやネットでは「40代で1,000万円以上」という数字を目にすることも多く、「自分は平均以下なのでは」と焦りを感じる方も少なくないはずです。
しかし実際には、40代の貯金事情は世帯構成や収入・住んでいる地域によって大きく異なります。特に平均値だけを見ると、一部の高資産層の影響を受けて実態より高く見えてしまうケースも少なくありません。
では、40代のリアルな貯金額はどれくらいなのでしょうか。また、単身・夫婦・子あり世帯ではどの程度の差があるのでしょうか。
本記事では、2026年のデータをもとに、40代の貯金中央値を単身世帯・二人以上世帯・子あり世帯・地域別などの属性ごとに詳しく解説します。さらに、教育費・住宅ローン・老後資金といった支出の実態や、NISA・iDeCo・不動産投資を活用した資産形成の方法まで、40代が今知っておくべきお金の知識を網羅的にまとめました。
「自分の貯金は少ないのか知りたい」という方も、「これから老後資金を増やしたい」と考えている方も、ぜひ最後まで読み進めてみてください。
そもそも「中央値」とは?40代の貯金額は「中央値」で見るべき理由
40代の貯金事情を正確に把握するためには「平均値」だけでなく「中央値」という指標を理解しておく必要があります。平均値に惑わされて現状を誤認してしまうケースは非常に多く、データの読み方を知っているだけで、自分の立ち位置をより正確に把握できます。
40代の貯金データを読み解くうえで押さえておきたいポイントは、以下の3点です。
- 40代の貯金データは平均値と中央値が大きく離れやすい
- 平均値だけ見ると「自分は平均以下」と誤解しやすい
- 40代の貯金データで平均値と中央値が大きく離れる理由
40代の貯金データは平均値と中央値が大きく離れやすい
まず、平均値と中央値のそれぞれの定義を確認します。
平均値とは、全員の貯金額を合計して人数で割った数値です。一方、中央値とは、全データを金額の小さい順に並べたとき、ちょうど真ん中に位置する数値を指します。
たとえば、5人の貯金額が「50万円・80万円・100万円・200万円・2,000万円」だったとします。平均値は486万円になりますが、中央値(3番目)は100万円です。一人だけ突出して資産が多い人がいると、平均値は大きく引き上げられます。しかし、中央値はその影響をほとんど受けません。
J-FLEC「家計の金融行動に関する世論調査(令和7年)」によると、40代の貯金データは以下の通りです。
| 世帯タイプ | 平均値 | 中央値 |
| 単身世帯 | 859万円 | 100万円 |
| 二人以上世帯 | 1,486万円 | 500万円 |
※金融資産を保有していない世帯を含む
平均値と中央値の差は、単身世帯で759万円、二人以上世帯で986万円にも達します。乖離がこれほど大きい以上、自分の貯金が世間水準に対して多いか少ないかを判断するには、中央値を参照するほうが実態に即しています。
出典:J-FLEC(金融経済教育推進機構)|家計の金融行動に関する世論調査(令和7年)各種分類別データ
平均値だけ見ると「自分は平均以下」と誤解しやすい
前述の通り、40代単身世帯の平均値は859万円、二人以上世帯は1,486万円という数字が示されています。
数字だけを見て「自分の貯金は平均を大きく下回っている」と感じても、必ずしも正確な自己評価とは言えません。平均値は一部の高資産保有者によって上方に引き上げられており、多くの人の実態からかけ離れた水準になりがちです。
実際、40代単身世帯の貯金中央値は100万円であり、平均値(859万円)の約8分の1に過ぎません。平均値を自分との比較対象にしてしまうと、実態以上に自分の貯金が少ないと感じてしまう可能性があります。自分の立ち位置を把握する際には、中央値を基準に考えることが重要です。
40代の貯金データで平均値と中央値が大きく離れる理由
40代の貯金データでは、ほかの年代と比べても平均値と中央値の差が特に開きやすい傾向があります。主な理由は以下の2点です。
| 理由 | 詳細 |
| 資産格差の拡大 | |
| 金融資産ゼロ世帯の多さ |
資産を大きく保有する世帯と保有していない世帯の両極化が進んでいる点が、40代の貯金データの大きな特徴といえます。
出典:J-FLEC(金融経済教育推進機構)|家計の金融行動に関する世論調査(令和7年)各種分類別データ
40代の貯金中央値|単身・夫婦別一覧
J-FLEC「家計の金融行動に関する世論調査(2025年)」によると、2026年時点における40代の貯金中央値は、単身世帯で100万円、二人以上世帯で500万円です(金融資産を保有していない世帯を含む)。
2026年のデータをもとに、単身・二人以上それぞれの貯金事情を詳しく解説します。
40代・単身世帯の貯金中央値
J-FLEC「家計の金融行動に関する世論調査(2025年)」によると、40代単身世帯の貯金データは以下の通りです。
| 集計対象 | 平均値 | 中央値 |
| 金融資産を保有していない世帯を含む | 859万円 | 100万円 |
| 金融資産を保有している世帯のみ | 参照:調査データ内シート4 | 参照:調査データ内シート4 |
注目すべきは、単身世帯の約32.1%が金融資産をまったく保有していないという実態です。3人に1人近くが貯蓄ゼロという状況が、中央値を押し下げる大きな要因になっています。
また、30代単身世帯の中央値も同じく100万円であり、40代になっても数値が横ばいのままです。年齢とともに収入は増加する傾向にあるにもかかわらず、住宅ローンの返済や子どもの教育費といった支出の増加が、貯蓄の伸びを抑制していると考えられます。
出典:J-FLEC(金融経済教育推進機構)|家計の金融行動に関する世論調査(2025年)※調査ページ内「各種分類別データ(令和7年)単身世帯」シート4より
40代・二人以上世帯の貯金中央値
同調査によると、40代二人以上世帯の貯金データは以下の通りです。
| 集計対象 | 平均値 | 中央値 |
| 金融資産を保有していない世帯を含む | 1,486万円 | 500万円 |
| 金融資産を保有している世帯のみ | 参照:調査データ内シート4 | 参照:調査データ内シート4 |
単身世帯の中央値(100万円)と比較すると、二人以上世帯の中央値(500万円)は5倍の水準です。世帯収入が2本になる共働き世帯が多い点や、パートナーとともに計画的に資産形成を進めやすい環境が、中央値の大幅な上昇につながっています。
ただし、二人以上世帯においても約18.8%が金融資産を保有していない点には注意が必要です。教育費・住宅ローン・日常の生活費が重なることで、収入が2本あっても貯蓄に回す余裕が生まれにくい世帯が一定数存在しています。
出典:J-FLEC(金融経済教育推進機構)|家計の金融行動に関する世論調査(2025年)※調査ページ内「各種分類別データ(令和7年)二人以上世帯」シート4より
他の年代との比較
40代の貯金中央値が相対的にどのような位置にあるかを把握するために、20代〜70代の全年代データと比較してみましょう。
■ 単身世帯:年代別・貯金の平均値と中央値
| 年代 | 平均値 | 中央値 |
| 20代 | 255万円 | 37万円 |
| 30代 | 501万円 | 100万円 |
| 40代 | 859万円 | 100万円 |
| 50代 | 999万円 | 120万円 |
| 60代 | 1,364万円 | 300万円 |
| 70代 | 1,489万円 | 500万円 |
■ 二人以上世帯:年代別・貯金の平均値と中央値
| 年代 | 平均値 | 中央値 |
| 20代 | 525万円 | 125万円 |
| 30代 | 1,096万円 | 311万円 |
| 40代 | 1,486万円 | 500万円 |
| 50代 | 1,908万円 | 700万円 |
| 60代 | 2,683万円 | 1,400万円 |
| 70代 | 2,416万円 | 1,178万円 |
※金融資産を保有していない世帯を含む
年代別の推移を見ると、単身世帯の中央値は30代・40代ともに100万円で横ばいになっており、教育費やローンによる収支圧迫の影響が数字に表れています。
一方、60代で中央値が急増している点にも注目が必要です。単身世帯では300万円、二人以上世帯では1,400万円と大幅に上昇しています。退職金の受給が主な要因であり、現役時代の貯蓄残高だけでなく、退職金が老後資金の重要な柱になっていることが読み取れます。
出典:J-FLEC(金融経済教育推進機構)|家計の金融行動に関する世論調査(2025年)※調査ページ内「各種分類別データ(令和7年)」シート4より
40代の貯金中央値を属性別に解説|単身・夫婦・地域差まで
40代と一口に言っても、単身か夫婦か、子どもがいるかどうか、働き方や居住地域によって、貯金の実態は大きく異なります。「同じ40代なのになぜ差が出るのか」という背景まで理解することで、自分の状況をより正確に把握できます。
独身(単身)男性・女性の貯金中央値
前セクションで確認した通り、40代単身世帯全体の貯金中央値は100万円(金融資産を保有していない世帯を含む)です。
単身世帯の場合、生活費・家賃・保険料などをすべて1人で賄う構造になります。支出の絶対額は二人以上世帯より低い傾向がある一方、収入も1本に限られるため、年収の水準が貯蓄額に直結しやすいという特徴があります。
J-FLEC「家計の金融行動に関する世論調査(2025年)」における年間収入別の貯蓄中央値を見ると、収入が上がるほど貯蓄額も増加する傾向が明確に確認できます。
| 年間収入 | 単身世帯・中央値 |
| 300万円未満 | 85万円 |
| 300〜500万円未満 | 270万円 |
| 500〜750万円未満 | 500万円 |
| 750〜1,000万円未満 | 2,000万円 |
| 1,200万円以上 | 2,070万円 |
単身世帯において収入と貯蓄の相関が特に強く出やすい背景には、家計を管理する人間が1人である分、収入増減の影響がダイレクトに貯蓄へ反映される点があります。収入アップと並行して、支出の管理意識を高めることが貯蓄拡大の鍵と言えます。
出典:J-FLEC(金融経済教育推進機構)|家計の金融行動に関する世論調査(2025年)※調査ページ内「各種分類別データ(令和7年)単身世帯」シート4より
夫婦2人(子なし)の貯金中央値
J-FLEC「家計の金融行動に関する世論調査(2025年)」では、二人以上世帯を世帯類型別に分類したデータも確認できます。世帯主と配偶者のみで構成される夫婦2人世帯(子なし)は、子育て世帯と比べて教育費の負担がない分、貯蓄に回せる余力が生まれやすい構造です。
子なし夫婦が貯蓄しやすい理由としては、以下の点が挙げられます。
- 教育費・習い事・学校行事などの出費が発生しない
- 共働きを継続しやすく、世帯収入を2本維持できる
- 生活費の変動が比較的少なく、支出計画を立てやすい
ただし、子なし夫婦であっても住宅ローンや親の介護費用が発生するケースは多く、「子がいないから余裕がある」と楽観的に捉えるのは危険です。老後の生活費を2人分準備する必要があることも忘れてはなりません。
出典:J-FLEC(金融経済教育推進機構)|家計の金融行動に関する世論調査(2025年)※調査ページ内「各種分類別データ(令和7年)二人以上世帯」シート4より
夫婦・子あり世帯の貯金中央値
子どもがいる世帯では、子どもの人数が増えるほど教育費の負担が重くなり、貯蓄に回せる金額が減少する傾向があります。文部科学省「令和5年度子供の学習費調査」によると、幼稚園から高校までの教育費総額の目安は以下の通りです。
| 進路パターン | 教育費総額(幼稚園〜高校) |
| すべて公立 | 約614万円 |
| すべて私立 | 約1,969万円 |
さらに大学費用として、国立大学で約243万円、私立文系で約411万円、私立理系で約542万円が別途必要になります。
子どもが1人の場合、教育費の支出はある程度予測・管理できますが、2人・3人と増えるにつれて家計への負荷は倍増します。特に40代は小学校〜高校の学費が集中する時期であり、複数の子どもの教育費が同時進行で発生するケースも珍しくありません。
J-FLECの世帯類型別データでは、世帯主夫婦と子がいる世帯(金融資産を保有していない世帯を含む)の貯蓄中央値は400万円です。子なし夫婦の450万円を下回っており、教育費負担が貯蓄の伸びを抑えていることが数字に表れています。
子どもの進学先(公立・私立)によって必要資金は大きく変わります。早い段階で子どもの教育方針を見据えたうえで、必要額から逆算した積立計画を立てることが重要です。
<出典>
- J-FLEC(金融経済教育推進機構)|家計の金融行動に関する世論調査(2025年)※調査ページ内「各種分類別データ(令和7年)二人以上世帯」シート4より
- 文部科学省|令和5年度子供の学習費調査の結果について
- 文部科学省|令和5年度 私立大学入学者に係る初年度学生納付金等平均額(定員1人当たり)の調査結果について
共働き世帯の貯金中央値
共働き世帯は収入が2本になる分、片働き世帯に比べて貯蓄余力が高い傾向があります。J-FLEC「家計の金融行動に関する世論調査(2025年)」の年間収入別データを見ると、世帯年収が500万円を超えると貯蓄中央値が大きく伸び始め、750万円以上では1,000万円超の水準に達します。
| 世帯年間収入 | 二人以上世帯・中央値 |
| 300万円未満 | 100万円 |
| 300〜500万円未満 | 550万円 |
| 500〜750万円未満 | 800万円 |
| 750〜1,000万円未満 | 1,200万円 |
| 1,200万円以上 | 3,000万円 |
ただし、共働きだからといって貯蓄額が単純に倍になるわけではありません。保育費・学童費・習い事などの子育てコストが増加するケースが多く、外食・家事代行などの生活利便サービスへの支出も膨らみやすい傾向があります。
収入が増えた分だけ支出も増える「収入増加に伴う生活水準の上昇」は、共働き世帯の貯蓄が思うように増えない典型的なパターンです。収入の増加を貯蓄に反映させるには、先取り貯蓄の仕組みを意識的に構築することが不可欠です。
出典:J-FLEC(金融経済教育推進機構)|家計の金融行動に関する世論調査(2025年)※調査ページ内「各種分類別データ(令和7年)二人以上世帯」シート4より
地域別(東京・関東など)の貯金中央値
居住地域によっても、貯蓄額には顕著な差が生じます。J-FLEC「家計の金融行動に関する世論調査(2025年)」の地域別データは以下の通りです。
■ 単身世帯:地域別・貯金の中央値
| 地域 | 中央値 |
| 北海道 | 100万円 |
| 東北 | 80万円 |
| 関東 | 192万円 |
| 北陸 | 45万円 |
| 中部 | 115万円 |
| 近畿 | 120万円 |
| 中国 | 180万円 |
| 四国 | 100万円 |
| 九州 | 100万円 |
■ 二人以上世帯:地域別・貯金の中央値
| 地域 | 中央値 |
| 北海道 | 600万円 |
| 東北 | 500万円 |
| 関東 | 990万円 |
| 北陸 | 810万円 |
| 中部 | 800万円 |
| 近畿 | 581万円 |
| 中国 | 600万円 |
| 四国 | 857万円 |
| 九州 | 550万円 |
関東は単身世帯・二人以上世帯ともに全国最高水準の中央値を示しています。一方で、東北(単身80万円)や北陸(単身45万円)など地方では大きく下回る地域もあり、関東との差は2〜4倍に達するケースもあります。
ただし、関東の貯蓄額が高いからといって生活に余裕があるとは限りません。都市部は賃金水準が高い反面、家賃・物価・交通費などの生活コストも高く、手取りに占める固定費の割合が大きくなりやすい傾向があります。地方では車の維持費や光熱費など、地域特有の支出も無視できません。貯蓄額の多寡は、居住地域の生活コストとセットで考える必要があります。
出典:J-FLEC(金融経済教育推進機構)|家計の金融行動に関する世論調査(2025年)※調査ページ内「各種分類別データ(令和7年)」シート4より
40代の貯蓄に影響する3つの支出
40代の貯蓄が伸び悩む背景には、複数の大きな支出が同時期に集中するという構造的な問題があります。自分の貯金額が中央値を下回っていたとしても、支出の実態を把握できていれば、適切な対策を講じることができます。
40代の貯蓄に影響を与える主な支出は以下の3点です。
- 子どもの教育費
- 住宅ローンの返済負担
- 老後資金の必要額と不足額
子どもの教育費
文部科学省「令和5年度子供の学習費調査」によると、幼稚園から高校までの教育費総額は、すべて公立で約614万円、すべて私立で約1,969万円です。大学費用は別途、国立で約243万円、私立文系で約411万円、私立理系で約542万円が必要になります。
40代は小学校から高校にかけての学費が集中する時期であり、複数の子どもを抱える世帯では支出が重なりやすい状況です。子どもの進路(公立・私立)によって必要額が大きく変わるため、早い段階で方針を固めたうえで準備を進めることが重要です。
住宅ローンの返済負担
住宅金融支援機構「2024年度フラット35利用者調査」によると、住宅の平均所要資金は物件の種類によって異なります。
| 住宅の種類 | 平均所要資金 |
| 土地付注文住宅 | 約5,007万円 |
| 注文住宅 | 約3,936万円 |
| 建売住宅 | 約3,826万円 |
| マンション | 約5,592万円 |
| 中古マンション | 約3,033万円 |
30代で住宅を購入したケースでは、40代がちょうど返済の中盤にあたります。毎月の返済額が家計の固定費として重くのしかかり、貯蓄に回せる余力を圧迫します。住宅ローンの残債と月々の返済額を定期的に見直すことが、家計管理の重要な一歩です。
老後資金の必要額と不足額
総務省「家計調査報告(2023年)」によると、65歳以上無職世帯の月々の生活費は、単身世帯で約14.5万円、二人以上世帯で約25万円です。年金収入との差額は単身で月約3万円、夫婦で月約3.8万円の不足が生じます。
仮に老後を30年間と想定した場合、自己資金でまかなう必要がある不足額は以下の通りです。
| 世帯タイプ | 月次不足額 | 30年間の不足総額 |
| 単身世帯 | 約3万円 | 約1,080万円〜 |
| 二人以上世帯 | 約3.8万円 | 約1,368万円〜 |
近年のインフレ進行により物価が上昇し続けており、実質的な生活費はさらに膨らむ可能性があります。預貯金だけを老後の備えとする場合、お金の実質的な価値が目減りするリスクも考慮に入れる必要があります。貯金と並行して、資産運用という視点を持つことが40代には求められます。
出典:総務省|家計調査報告 家計収支編2023年(令和5年)平均結果の概要
40代が今から取り組むべき資産形成の方法4選
貯金中央値と自分の現状を比較したうえで、「では何から始めればいいのか」と感じている方も多いはずです。40代は収入・信用力ともに高まる時期であり、資産形成を本格的にスタートするには適したタイミングと言えます。
今から取り組むべき資産形成の方法は、以下の4つです。
- 先取り貯蓄の仕組みをつくる
- NISAで長期・積立・分散投資を始める
- iDeCoで節税しながら老後資金を積み立てる
- 不動産投資で家賃収入という収益基盤をつくる
先取り貯蓄の仕組みをつくる
貯蓄が思うように増えない世帯に共通するのは、毎月の残りのお金を貯めようとしているという点です。支出を済ませた後に貯蓄しようとする方法では、どうしても手元に残る金額が安定しません。
給与振込日に自動で別口座へ移す先取り貯蓄の仕組みをつくることで、意識しなくても貯蓄が積み上がる状態をつくれます。目安は月収の5〜10%であり、月収30万円なら1.5〜3万円が基準です。
あわせて、保険料・通信費などの固定費を見直すと、月数千円〜1万円程度の余力を生み出せるケースがあります。捻出した金額をそのまま先取り貯蓄の原資に充てることで、無理なく貯蓄額を底上げできます。
NISAで長期・積立・分散投資を始める
新NISA制度では、年間最大360万円・生涯1,800万円まで非課税で投資できます。成長投資枠(年間240万円・一括または積立)とつみたて投資枠(年間120万円・積立のみ)を併用できる点が大きな特徴です。
通常、投資で得た利益には約20%の税金がかかりますが、NISA口座内の利益は非課税となります。40代から始めた場合でも、老後までに15〜20年の運用期間を確保できるため、複利効果を十分に活かした資産形成が可能です。
まとまった資金がある場合は成長投資枠での一括投資、毎月の余剰資金で始めたい場合はつみたて投資枠での積立投資というように、自分の状況に合わせて使い分けられる点も40代に適した制度です。
iDeCoで節税しながら老後資金を積み立てる
iDeCo(個人型確定拠出年金)は、掛金が全額所得控除・運用益が非課税・受取時にも控除が適用されるという3段階の税制優遇が特徴です。会社員の場合、所得税・住民税の軽減効果が毎年得られるため、同じ金額を積み立てるにも実質的なコストがNISAより低くなるケースがあります。
原則60歳まで引き出せない制約がありますが、老後資金専用の強制貯蓄として機能する点はむしろメリットと捉えることができます。運営管理機関連絡協議会のデータによると、40代のiDeCo加入者数は2021年の約74万人から2025年には約118万人へと増加しており、活用する会社員が着実に増えています。
不動産投資で家賃収入という収益基盤をつくる
不動産投資は、入居者から毎月家賃を受け取る仕組みであり、長期的な安定収入源として機能します。株式や債券とは異なる値動きをする実物資産であるため、ポートフォリオの分散効果も期待できます。
インフレが進む局面では、物件の資産価値や家賃水準も上昇する傾向があります。預貯金だけではお金の実質価値が目減りするリスクがある一方、不動産はインフレに対して一定の耐性を持つ資産クラスです。
40代は収入・勤続年数・社会的信用力がともに高まる時期であり、金融機関から融資を受けやすいタイミングでもあります。自己資金だけに頼らず、レバレッジを活用した資産形成ができる点が、ほかの投資手法にはない不動産投資の強みです。
ただし、不動産投資は物件選定・融資交渉・管理運営など、専門的な知識を必要とする場面が多くあります。正しいノウハウを持たずに始めると、空室リスクや想定外の修繕費用によって収益が出ない事態に陥る可能性もあります。
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まとめ|40代の貯金中央値を知ったうえで「次の一手」を考えよう
40代の貯金事情を考えるうえで重要なのは、「平均値」に振り回されるのではなく、自分の状況に近い中央値や世帯別データを参考にすることです。教育費や住宅ローンなど支出が増えやすい年代だからこそ、現状を正しく把握したうえで資産形成へ取り組む姿勢が大切になります。
40代は、収入・支出・将来不安が重なりやすい一方で、資産形成を本格化しやすいタイミングでもあります。今の貯金額だけで焦るのではなく、「これからどう増やしていくか」を考えることが重要です。
まずは家計を見直し、先取り貯蓄や積立投資など、無理なく続けられる方法から始めてみましょう。時間を味方につけながら資産を積み上げることで、将来の安心感につながりやすくなります。
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